家は「買うべきか、借りるべきか、それが問題だ」の答え

家は買うべきか、借りるべきか、それが問題だとして長年言われ続けられてきました。
今回は、その答えを明らかにしたいと思います。

まずは、家を買うべきの「購入派」と、借りるべきの「賃貸派」の理由を
割合の高い順に紹介します。

「購入派」
①最終的に資産として残るから
②老後の住居費が抑えられるから
③トータル費用が安くなるから

「賃貸派」
①直ぐに転居できるから
②ローンの負担が不安だから
③トータル費用が安くなるから

次にその理由を検証したいと思います。
◆購入派も賃貸派も挙げている「トータル費用が安くなるから」について
同じグレードの家で３０年以上住めば、間違いなく購入する方がトータル費用は安くなります。
賃貸は家賃、更新費等を合計金額と購入費、金利、固定資産税、修繕費等の合計金額をシミュレーションした結果 です。

一方で、マンションなど住宅様式や築年数などグレードが違うことや公営住宅などの要素が入れば、賃貸の方がトータル費用は安くなるケースがあります。

また、転勤や住み替えなどにより、３０年までに持ち家を処分する場合は、築年数や地価の動向にもよりますが、賃貸の方がトータル費用は安くなるケースがあります。

ただし、住宅購入は最終的に資産として残ることから、資産も含めたトータル費用をシミュレーションすると、やはり購入する方がお得になる場合が多いです。

◆購入派の「老後の住居費が抑えられるから」について
特に、老後に住居費が抑えるには、住宅ローンの返済が終わっていることや、マンションなどの積立金・管理費等が高額でない場合です。

一方、賃貸であっても、公営住宅やグレードの低い住宅であれば、老後の住居費は抑えることができますが、公営住宅や民間住宅における高齢者の入居は、非常にハードルが高いのが実態です。

◆賃貸派の「ローンの負担が不安だから」について
収入の不確実性から支払いに対する不安だと思いますが、これはローンであっても、家賃であっても同じことです。
収入に見合った住居費を算出し、家計を見直すことで、不安は解消できると思います。

なお、収入減少に伴い住宅ローンの支払いが難しくなった時は、放っておくと競売などの手続きになりますが、
早めに金融機関に相談して月々の支払い可能な金額に返済期間を見直してもらうことも可能です。

家は買うべきか、借りるべきか、それが問題だの答え
①公営住宅に生涯を通して住むのであれば、トータル費用は一番安い

②転勤などがある場合は、賃貸住宅がトータル費用は安い。
ただし、終の棲家（生涯を終えるまで生活するための住居）をどうするのかを考えておく必要がある。
なお、魅力ある住宅を終の棲家として購入していれば、転勤時のみ定期借家することで、家賃収入もありトータル費用が安くなる。

③最終的には、売却や利活用可能な資産として残る住宅であれば、購入するのがトータル費用は一番安い。

終の棲家となる住宅購入のポイント
・家計を見直し、収入に見合った住居費を算出する。住居費＝家賃又は住宅ローン
・終の棲家と思えるエリアにおいて、賃貸住宅に１～３年間、長くても５年程度まで住む。
・その間に、購入する住宅を探す。

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